渡邉慎一（わたなべ・しんいち）氏
横浜市総合リハビリテーションセンター医療部医学・作業療法課長。
「難しいのは個々の生活を対象としているところ。個別性・多様性が極めて高い生活の中で使い続けるものだ、という点です」 秋山由美子（あきやま・ゆみこ）氏
(福)世田谷区社会福祉事業団理事長。
平成21年３月まで世田谷区に勤務。
「使ってよかったと思ってもらえるような福祉用具の導入が非常に重要です」

「利用者にとって福祉用具の価値とは、費用対効果です」と渡邉氏。この場合の効果には、自立支援の効果や介護負担の軽減も入る。サービスの効果がでてい るのかということ、人的サービスが正しく機能しているのかということは、「福祉用具における保険給付の在り方検討会」の検討課題のひとつにもなっている。

人的サービスでは、�@必要性の提示、�A効果の発揮、�B効果の継続、この３点がポイントだ。共通しているのは“情報提供”。「福祉用具についての情報が十分でなければ、人的サービスも物的サービスも意味をなさない。そもそも、その用具が開発された意図はどこにあるのかを知ること。構造面や安全性、使用方法などを利用者にきちんと伝えなければなりません」（渡邉氏）。

使用トラブル等についての情報が事業者、利用者ともに不足していると指摘したのは秋山氏。消費者安全法の施行により、消費者事故等に関する情報の開示について、行政の義務は厳しくなったが、まだその仕組みは十分とはいえない。事故や“ヒヤリハット”の情報は、行政サイドで集約して衆知を図るべきだが、それができていないのが現状。「それは行政の問題だけでなく、事業者の方々の問題でもあります。業界全体で解決しなければならない」（秋山氏）のである。どのようなかたちでも、情報が増えれば増えただけ、安全に対する意識は育つ。

工学的基準と臨床基準を総合的に評価する『福祉用具評価システム』も始まった。情報提供がされれば、それを見極める知識・技量も必要になる。専門職としては使いこなすための知識を身につけなければ、といったところだろうか。

小島　操（こじま・みさお）氏
石神井訪問看護ステーション主任介護
支援専門員。
「福祉用具専門相談員の方には、サービス担当者会議に『自分たちこそ出るべきなんだ』くらいの主張をしていただきたいですね」 助川未枝保（すけがわ・みしほ）氏
特別養護老人ホーム じょうもんの郷施設長。
「利用者の周辺の“介護力”を含めたアセスメントを行い、福祉用具を効果的に導入して初めて、介護のマンパワーが効率よく使えます」金沢善智（かなざわ・よしのり）氏
(株)バリオン介護環境研究所所長。
「目標をもって選定理由を示し、その結果から反省したり喜びを感じたりする。モニタリングがプロを育てます」

「福祉用具のプロが福祉用具のことを知っているのは当たり前。使う側である利用者のことをきっちり評価できる目を持ってこそプロなんだということを自覚してほしい」と金沢氏。少々厳しい意見のようだが、専門性の高さとその自覚は軽視できない問題だ。

利用者の生活をイメージし、評価するという視点が欠けていては、適切な機種選定などできない。居宅サービス計画から、ケアマネジャーや利用者、家族の意向や方針を読み取り、そのニーズや生活を困難にしている問題点に対して、福祉用具でどう対応するのかという目標を立てる。これには、評価する目と知識、適切な表現で伝える技量が必要だ。そのうえで、情報収集等も怠らない。そこで初めて、利用者にとって適切な提案とわかりやすい説明が実現する。　

「介護サービスの提供には、利用者にかかわる人たちの知識と技術の向上、それによって生まれるチームワークが不可欠」と主張するのは小島氏だ。サービス担当者会議の際に、サービススタッフ全員で共有すべき福祉用具の使い方や留意点等の情報を、わかりやすく説明するのは福祉用具専門相談員の役目だ。看護師など医療系の専門職であっても、福祉用具について詳しい知識を持っているとは限らない。新しい用具だとわからないことも多いし、安全性についてはいうまでもない。「“ベッドを運んで来た人”ではだめ。“セッティングをし、安全性を確認し、あなたの生活のこの目標のためにこの用具をこのように使ってもらいたいと計画している専門職です”と」（小島氏）。専門職が自分が何をする（してあげられる）人間なのかということをはっきり示すことは、利用者の安心と信頼にもつながる。

福祉用具専門相談員を含む関連専門職のチームワークをもってこそ良い支援が生まれる。サービスの提供全般にわたり福祉用具専門相談員が加わることで、福祉用具サービスの質の向上が可能となるだろう。

編集協力：（株）東京コア